2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本5 第4章」PART2

どうも、武信です。(No148)  

 

前回の記事が以下です。

 

 

2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本5 第4章」PART2です。  

 

構想約5年以上!総文字数約31万2000文字以上の執筆物です。  

 

フィクサーだと僕が思う理由は、2014年頃(正確には2013年頃から着手)から、この本を書き始めており、それと連動して日本の教育改革も進んだことが、まず挙げられます。  

 

また、それ以上の確固たる証拠もありますが、それは伏せることにします。(本が1冊書けるほどの情報量になります)

 

3 大学受験とビジネスの世界の共通項

 

逆に、大学受験とビジネスの世界の共通項を書いてみます。  

 

受験は、ビジネスの世界ほど極端ではありませんが、限られた資源(自分の能力、受験日までの時間、学習に費やせる費用など)を勘案し、合格という目標を達成するものです。  

 

ビジネスの世界も同様に、限られた資源(自社、時間、金など)を勘案し、ライバル企業の動向を気にかけ、顧客のニーズを満たす商品やサービスを提供し、売上を上げるゲームです。  

 

どちらも、「限られた資源」という点が似ています。  

 

ただし、ビジネスの場合は競合やニーズが絡んできます。  

 

「限られた資源」ということは、「捨てる勇気」が必要ということです。

 

「あれもこれも」は無理であり、状況も状態も完全ではありません。  

 

そのなかでの意思決定であり、資源の最適配分の方法を考えるというゲームです。  

 

とはいえ、受験の場合は予備校や学校などが全部、計画表を作ってくれて、やるべきこと(参考書や教材など)も決めてくれて、あとはやるだけという受験生もいるでしょう。  

 

そういう人は戦略の妙味を味わっていなくて、実行力だけはありますが、資源配分という頭を使っていないことになるでしょう。  

 

4 日本の教育の問題点

 

話題を戻します。  

 

「そもそも、それは何か」や、「そもそも、それは必要か」という視点も抜けています。

 

アメリカの後を追いかけていれば良かった、高度成長期のモデルが破綻したのです。  

 

課題先進国になれませんでした。  

 

日本はこれから、未曾有の高齢化社会がやってきます。

 

世界に先駆けて、高齢化問題に取り組まなければなりません。  

 

モデルを作らざるを得ません。

 

日本にも課題設定力を持った人材がいますが、アメリカと比べて少なすぎました。

 

そして、昔の大学受験世代(今も?)は、そもそも自分で課題を設定する訓練を積んできたのでしょうか?疑問です。  

 

大学で訓練を積むという意見もありますが、日本の文系大学生はとにかく勉強しないと言われます。(日本の高学歴の文系は勉強しているのでしょうか?)  

 

大企業に入っても「言われたことを忠実にやる」人間では、「そもそも、それは必要か?」という疑問さえ持たないかもしれません。  

 

前提も疑わないし、上司や会社のシステムも疑いません。

 

従順な社畜の養成には、都合がいいですけどね。  

 

そして、既存の古いシステムを残したままなので、前提や常識を疑った新しいライバル(特にアメリカ)に飲み込まれます。  

 

日本の教育制度、日本の雇用・就業環境が限界に来ていると思います。  

 

国民性については、同質性や和を重視するので、先端を切る異端児が生まれにくいです。  

 

「皆と同じ」ではイノベーションは生まれません。  

 

日本の高学歴が経営層に就くケースが多いのですから、高学歴に責任があります。  

 

日本の高学歴はペーパー試験で選抜され、アメリカの総合的な選抜とは異なっています。  

 

アメリカはSATなどの基礎的な試験で学力を測り、あとは、ボランティア活動や論文など総合的に人格ややる気まで見ます。  

 

また、やはり日本の大学の競争力が低く、輩出している人材の質で、アメリカに負けているのではないでしょうか?

 

知識集約型の面でです。  

 

あとは資本力に差があるのでしょう。  

 

日本が弱い本格テッキー系で勝つには、高度人材だけでなく、資本力も必要です。産官学が連携しなくては、ダメなのです。  

 

というより、そもそも高学歴は研究者・学者養成場であり、ビジネスで活躍する人材育成とはベクトルが違うのでしょう。  

 

高学歴の中からビジネス適性もある人間を探し出すか、ビジネス人材は別のところから、持ってくるかしないといけないのかもしれません。  

 

ですが、知識集約型は理系の高学歴以外、難しいのも事実です。  

 

さて、日本の高学歴は東大・京大などを中心にペーパー試験で選抜されます。(最近な推薦入試も取り入れてますが)  

 

ペーパー試験には必ず答えがあります。

 

この答えを素早く覚える能力はお手本があるうちは有効でした。  

 

ですが、お手本がなくなり、正解のない問題に向き合い、答えを創造するには別の訓練が必要になります。  

 

従来の正解がある能力を「PISA型能力」といいます。  

 

これらは韓国や日本や中国(上海、香港など)やシンガポールなどは上位ですが、アメリカ、イギリスは20位台、30位台に過ぎません。  

 

ですが、正解のない問題の答えを創造する能力では、ノーベル賞受賞者を例に挙げると、アメリカ(1位326人)が飛び抜けており、次にイギリス(108人)です。  

 

PISA型の国はノーベル賞受賞者では見劣りします。日本は18人です。  

 

「自然科学のノーベル賞、日本2位 2000年以降の受賞」という記事が日経新聞に出ています。(2015年10月7日 電子版)

https://www.nikkei.com/article/DGXLASGG06H8L_W5A001C1EA2000/  

 

2000年以前は、自然科学は5人だったのが、2000年から2015年までで16人に激増しました。

 

というわけで、理系の教育は基本的に、アメリカに次ぐ2位というのは誇れることだと思います。

 

ですが、30年くらいの遅行指数であり、今後も日本がノーベル賞受賞者を出し続けられるかは不透明です。  

 

ちなみに、ノーベル賞のカウントの仕方は複雑なので、あくまで目安として捉えてください。  

 

大学の世界ランキングトップレベルはノーベル賞の輩出数も多いです。  

 

世界トップ100大学の半数近くが、アメリカの大学です。次に、イギリスの大学が1割以上を占めています。  

 

また、答えのない正解という面では、ビジネスの世界もそうでしょう。  

 

アメリカで起業が多いのは、答えのない問題に向き合う教育から来ていると予測します。(国民性やベンチャーの出口戦略やベンチャーキャピタルなどその他の要因ももちろんあります。後で詳しく述べます)  

 

よって、日本の教育を変える必要があるのです。  

 

ではこの辺で。(3254文字)  

 

このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。

あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。

 

 

参考・引用文献。

 

「2020年激変する大学受験!」

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