どうも、武信です。(No147)
2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本5 第4章」PART1です。
構想約5年以上！総文字数約31万2000文字以上の執筆物です。
フィクサーだと僕が思う理由は、2014年頃(正確には2013年頃から着手)から、この本を書き始めており、それと連動して日本の教育改革も進んだことが、まず挙げられます。
また、それ以上の確固たる証拠もありますが、それは伏せることにします。(本が1冊書けるほどの情報量になります)
第4章 「日本の高学歴の問題点」
1 日本の高学歴の問題点
日本の高学歴の問題点を、もう少し見ていきます。
日本の高学歴のペーパー試験突破者は、ペーパー試験で測れる能力の分野では活躍することができたのでしょう。
OS力、思考力(理系は測られていました)、根性・根気などはありました。
ですが、ペーパー試験で測れない能力については、必ずしも保証しているわけでない人材の人たちなのです。
理系とペーパー試験は親和性が高く、知識集約型のイノベーションの元になると思われます。
ですが、理系には変な人が多く、コミュ力に欠陥があるという印象を感じてしまいます。。。
個人的にはコミュ力がなくても、周りの人たちが経営面でサポートすべきだと思います。
さて、高学歴のほうが社長など多いし、「活躍しているのでは？」という反論もあるでしょう。
僕はこの意見にはこう返すようにしています。
ペーパー試験を突破した高学歴は、知的な分野で地道に努力する素質があります。
学問系の素養があるのは当然として、その中にはビジネスへの適性やコミュ力があった人たちも含まれていたのです。
つまり、ペーパー試験の素質(学問の素養)＋ビジネスへの適性とコミュ力 も同時に満たしていた人たちです。
逆に、聞きます。
高学歴がそれほど素晴らしいのならば、全員がビジネスの世界で成功していなければおかしくないでしょうか？
しかし、実際には全員が成功しているわけではありません。
ということは、ペーパー試験が万能じゃないということです。
もしくは、ビジネスの世界に行かないで学問系(学者や研究者や官僚など)に人材が移動しているという指摘は当然あります。
だから、研究者・学者育成場なのです。
さらに言います。
大学受験や就活までに、燃え尽きる人が中にはいます。
大学受験や就活までは猛烈に頑張りましたが、それ以降はほどほどの努力になったのです。
人生は長いです。長期戦です。
途中で頑張らなくなったなら、いくら高学歴といえども成功しません。
成功の定義も難しいですが、仮に年収1000万以上としても、高学歴全員が達成しているわけじゃありません。
もちろん低学歴なら、もっと悲惨なことになるでしょう。
あくまでアメリカという強国と、日本の高学歴の比較です。
また、主に日本の経営層は高学歴が占めますが、彼らに創造力がありませんでした。
日本の大学受験は知識の詰め込みだとよく言われます。
課題設定力・課題解決力・課題実行力のうち、課題設定は日本人が苦手とします。
「東大物理学者が教える「考える力」の鍛え方」という本は参考になります。
その本では課題設定力を「問題を見つける力」と定義し、課題解決力を「解く力」と定義しています。
大学受験そのものに答えが既にあります。
自ら、課題を設定する訓練を受けた者は一部です。
2 大学受験までのルールとビジネスのルールの違い
ここで、ルールについて書くことにします。
ルールについて一家言です。
大学受験までのルールの特徴とは？
1 決められた範囲内の知識量の問題での勝負。
「受かるための変数が少ない」ということでもあります。
試験、自分(学力向上)、ライバル受験生の3つが主にありますが、ライバル受験生はあまり気にかける必要がありません。
直接、妨害して学力を下げることはできませんし、諜報活動をして情報を奪っても、自分が有利になることはありません。
将棋やスポーツのように直接対決もありません。
ライバルの存在に意味があるとしたら、志望校変更の基準になる時だけです。
つまり試験を把握して対策を立て、自分の学力向上だけに注力すればいいだけです。
2 課題、問題が決まっており、それを解くだけ。自ら課題、問題を作ることをしません。
3 日本の場合、ペーパー試験はビジネスの世界ほど前提条件(資金量、才能など)で差が開きません。
ビジネスの世界のルールの特徴とは？
1 成果を出すための目標設定も無限にあり(起業で世界NO.1の社長の夢設定も自由)、求められる能力も知識も無制限です。
「成果を出すための変数が多い」ということでもあります。
顧客(最も重要)、自社(人材などの資源)、競合など。
さらにはPEST分析(政治、経済、社会、技術)などを勘案しながら戦略を立て、実行する必要があります。
諜報活動により、ライバル企業などの情報を奪うことで自社に有利になることもあります。
アメリカには、「人を使った諜報活動を担うCIA」と「情報技術による諜報活動を行うNSA」があります。
NSAは人員10万人、5兆円というCIAの4倍以上の予算規模を持つ巨大組織です。
「未来に先回りする思考法」のP115から。
CIAやNSAは国家機関ですが、Googleやアップルなど大手の民間から情報を入手し(ここまでは事実。NSAの例)、それを民間にフィードバックして共有している可能性があり、それが事実だとしたら、アメリカの民間企業は優位に立てます。
日本でも有力な情報を持った個人や企業の情報を奪い、活用している企業や集団がいるかもしれないです。
フェアな競争条件ではありません。
2 自ら、課題、問題、ルール、常識を作ることが競争優位になります。(ビジネスモデルを作るなど)
3 資金力、才能、環境間の格差が激しいです。全然、平等な競争条件じゃありません。
ビジネスの世界は無差別級です。
年齢がまず関係ありません。
若くして起業したとしても、年齢を言い訳にできないのです。
40代以降のベテランの猛者どもとも真っ向勝負です。
大学受験のように、18歳が大勢いる狭い世界の勝負ではありません。
また、異業種格闘技でもあります。
業種間の参入が容易です。
コンビニがコーヒやドーナツの販売を始めたり、過去のソニーがゲーム機に参入したりです。
さらに資本力も関係ありません。
「資本力が乏しいからハンデをつけてくれ！」といっても通じません。
ボクシングは体重別でハンデがありますが、ビジネスはハンデがまったくないです。
年齢、業種、資本などまったく問われない競争なのです。
そんな中で勝負をするのですから、本当の実力者(＋運)しか勝てません。厳しい世界です。
ではこの辺で。(3064文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
参考・引用文献。
「東大物理学者が教える「考える力」の鍛え方」
「未来に先回りする思考法」
