どうも、武信です。(No144)
2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本5 第3章 下」PART1です。
構想約5年以上！総文字数約31万2000文字以上の執筆物です。
フィクサーだと僕が思う理由は、2014年頃(正確には2013年頃から着手)から、この本を書き始めており、それと連動して日本の教育改革も進んだことが、まず挙げられます。
また、それ以上の確固たる証拠もありますが、それは伏せることにします。(本が1冊書けるほどの情報量になります)
1 性格について
次に、性格です。
「コミュ力に性格まで含めるの？」と疑問に思うかもしれません。
企業側は性格は重視しないと言われますが（「なぜ7割のエントリーシートは読まずに捨てられるのか？」のP94からに適性検査で根暗だとバレても落とされないと書かれています）、僕は人生での成功では性格はそれなりに影響力があると思うので載せます。
「新卒採用革命」という本を参考にします。
明るい性格である、忍耐力がある、積極性がある、協調性がある、自分で考えることができる、自発的に行動できる、他人と協力できる、気配りができる、我慢ができる、頑張り力がある、責任感がある、落ち込まない、転換力がある、前向き、可能思考、孤独力がある が求められる性格だということです。
ちなみに知能的な面では、専門的知識が豊富、自社の情報を学習している、知能指数が高い、社会的な一般知識がある などが「望まれる人材像」だそうです。
多くの学生に欠けている「成人力」では人の話を聞かない、気配りができない、真剣に仕事をしない、協力できない・しない、世間を甘くみている、表面的な対応しかできない、休む、遅刻する、我慢しない、自分に甘い、などがあります。
2 企業に必要な成人力とは？
1 望ましい性格の持ち主を採用したい。素直さ、我慢強さ、可能思考、明るさ、前向きさ、向上心。
2 組織人としての能力を備えている人を採用したい。聞く力、書く力、話す力、気配り、考える力、論理力、リーダーシップ。
ここまでが本の内容です。
また、いろいろな性格を含めた能力分析の本では「誰にでも才能はある。問題はその「原石」をどう見つけて磨くかだ」が参考になります。
この話題については第6章で再度取り上げます。「人事の超プロが明かす評価基準」という本を参考にしてまとめました。
企業の普遍的な評価基準、つまり「45のコンピテンシー」について書いています。
3 非認知能力「学力の経済学」編
さて、性格とは「非認知能力」とも言い換えられるかもしれません。
「学力」の経済学」や「幼児教育の経済学」などを参考にしてまとめます。
まずは「学力の経済学」からまとめます。
学力テストでは測れないのが、非認知能力(誠実さ、忍耐強さ、社交性、好奇心の強さなど)です。
学校は勉強する場所だけではなく、非認知能力を培う場所でもあります。
SATと呼ばれる共通テストは、認知能力のみを測っており、高校の通知票は「非認知能力を測っている」と考えられます。
中退しないで大学を卒業できたのは「高校の通知票が良かった者」という結果が出ました。
高校でよい成績を取る過程で獲得した非認知能力(まじめ、先生との関係がよい、計画性がある、やり抜く力がある、など)がなければ、社会人で活躍できないのです。
学力だけでは社会人として成功できません。
大学を卒業できたという結果でも、社会人へ近づいているということでしょうか。
重要な非認知能力を述べます。
1 「自制心」
「マシュマロ実験」で測ることができます。
「マシュマロ実験」で、ググッて(検索して)ください。
2 「やり抜く力」(GRITグリット)とも呼ばれています)
やり抜く力は「非常に遠い先にあるゴールに向けて、興味を失わず、努力し続けることができる気質」と定義されています。
才能とやり抜く力の間には「相関関係がない」とも言われています。
才能があっても「やり抜く力」がないがために、成功に至らない人が少なからずいたのです。
「自制心」を鍛えるには、何かを繰り返し継続的に行うことで向上させることができます。
「やり抜く力」は、「才能は生来のものではなく努力によって後天的に伸ばすことができる」ということを信じるといいようです。
「やり抜く力」を弱めるのは、ある実験により、「年齢とともに記憶力は低下する」という記事を読んだ人と読まなかった人では、記事を読んだ人のほうが記憶した単語量が少なかったことが示されていました。
「気の持ちよう」が大事ということでしょう。
海外だけでなく、日本でも実証されています。
中・高校生の時に培われた「勤勉性、協調性、リーダーシップなどの非認知能力」が、学歴、雇用、年収に影響することが明らかにされています。
外向性や勤勉性といった、非認知能力が年収や昇進に影響を与えることも示されています。
4つの基本的なモラル(ウソをついてはいけない、他人に親切にする、ルールを守る、勉強をする)をしつけの一環として、親から教わった人はそれらをまったく教わらなかった人と比較すると、年収が86万円高いということも明らかになっています。
しつけが子どもの勤勉性に因果関係を持つことも明らかになりました。
親が幼少期のしつけをきちんと行い、基本的なモラルを身につけさせると勤勉性という非認知能力が身につきます。
この勤勉性が、平均的な年収の差につながったのだと考えられます。
ある研究では、子どものころに夏休みの宿題を休みの終わりのほうにやった人ほど、喫煙、ギャンブル、飲酒の習慣があり、借金もあって太っている確率が高いことが明らかになっています。
宿題を先延ばしにするのは自制心のない証拠です。
大人になってからもいろいろなことを先延ばしにし、「明日からやろう」といっては結局、禁煙できず、貯蓄もできず、ダイエットもできないのです。
学力を軽視しているわけではありませんが、非認知能力は学力以上に、社会的成功に関係しているのでしょう。
定期試験を絶対視し、部活や生徒会、ボランティアなどを軽視するのは実は危険なことなのかもしれないのです。
学力は上がるかもしれませんが、非認知能力を伸ばす機会を奪っている可能性があるからです。以上、ここまで。
4 「幼児教育の経済学」編
ここからは、「幼児教育の経済学」をまとめます。
意欲や「長期的計画を実行する能力(やり抜く力？)」、「他人との協働に必要な社会的・感情的制御(自制心？)」といった非認知能力もまた、賃金や就労、労働経験年数、大学進学、十代の妊娠、危険な活動への従事、健康管理、犯罪率などに大きく影響します。
認知的スキルと非認知的スキルは、混ざり合う部分もあります。
認知的スキルは読み書きや数学の基礎知識から、特定の職業の問題解決テクニックにいたるすべてを含みます。
非認知的スキルは、責任感や忍耐力といった性格特性だけでなく、他者と協働する能力などの対人関係感覚も含みます。
これらのスキルは現実にはまじりあっているし、状況に影響されます。
著者の読み書き能力や忍耐力は、税金申告書類の記入や電子機器の扱いとなると、すっかりシャットダウンしてしまう程度しかありませんでした。
そのうえ、非認知的スキルを育てる最良の方法は、認知的側面を持つ有意義な活動を通じてのものでした。
教育レベルが高くない人々を対象にして、二年間かけて実施した私の最近の研究は、認知的スキルと非認知的スキルの混在を証明しています。
教育レベルの低い人々は、ファッションから溶接にいたるまで、さまざまな職業教育プログラムを受けることで能力を獲得し、さらには自信をつけたり、細部にまで注意を払うようになったり、出来栄えにこだわったりするようになるだけでなく、他人とのコミュニケーション力を身につけたり他人を助けたりするようになったのです。
やる気に満ちた人々による、小規模の実験的努力は成果を示します。
ですが、それを綿密な設計によって大規模に再現しようとすると有望に思えた効果が弱くなり、そのうちにすっかり消滅してしまうことが多いのです。P62。詳しくは本で。
就学前教育はその後の人生に多大な影響を与えます。
社会的に成功するためには非認知能力が重要であり、それは就学前教育で形成される部分が多いということです。
従来の経済学は学力や学歴、IQといった知的な能力、つまり認知能力だけを対象にしてきました。
つまり、小・中・高・大学や職業訓練で所得は増えるのかという研究です。
「リーダーシップ、忍耐力、協調性、やる気といった非認知能力」がどのような影響を与えるかという研究は対象外でした。
就学前教育は所得だけでなく、社会的成功や健康にも貢献します。
認知能力と非認知能力は同程度、重要だといいます。
就学前教育を受けたグループと受けなかったグループの対照実験でも、効果は一目瞭然でした。
40歳の時点で就学前教育を受けたグループは、「高校卒業率や持ち家率、平均所得が高く」、「婚外子を持つ比率や生活保護受給率、逮捕者率が低い」という結果が出ました。
また、所得や労働生産性の向上、生活保護費の低減など、就学前教育を行ったことによる社会全体の投資収益率を調べると、15～17％という非常に高い数値が出ました。
投資効果は非常に高いのです。
就学前教育を受けた子供は学習意欲が盛んでした。IQは高まっていないようですが。
高所得を得たり、社会的に成功したりするには、IQなどの認知能力と学習意欲や労働意欲、努力や忍耐などの非認知能力の両方が必要です。
ペリー就学前プロジェクトは、子供たちの非認知能力を高めることには貢献しました。
最近の脳科学の研究によれば、「3歳以下で一定の期間眼帯をしていると弱視になる」など、さまざまな能力の発達には敏感期が存在することが示されています。
ちなみに、3、4歳を対象とした就学前教育であったペリー就学前プロジェクトは、子供たちのIQを高める効果は小さかったのですが、生後4ヶ月からの介入を行った別の介入実験であるアベセダリアンプロジェクトでは、子供たちのIQが高まったという結果が示されています。
このような脳科学の知見も用いて、ヘックマン教授は3、4歳の時期に教育を受けずに、敏感期を過ぎてしまった子供は教育投資の効果が小さくなり、学習意欲を高めることは難しく、効果は限定的なものになると考えています。
逆に言えば、非認知能力が大きく発達する就学前の時期にその発達を促す教育をすることが重要でその発達がその後の教育の効率性を高め、社会的な成功につながるのです。 以上、ここまで。
これに関しては藤沢数希氏によれば、IQが高まったのではなく3、4歳までに培われた勤勉さなどの要因(非認知能力)が残って後に発揮されて、学力が高まる傾向にあるということでした。
ではこの辺で。(4741文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
参考・引用文献。
